「年収３６０万円の社員をひとり増やしたい」
そう思ったとき、
「売上を３６０万円増やせば、増えた人件費をカバーできる」
そう考えてしまう人がいますが、
これは間違いですよね。
まず大事なことは、
人件費は、”粗利から支払う”ということ。
粗利は、「売上高－変動費」で計算されます。
変動費は、売上に比例して増減するもので、
商品仕入れとか、材料代とかが該当します。
「じゃあ、粗利で３６０万円増やせばいいんだね！」
そう思うかもしれませんが、
これも間違いです。
なぜなら、
人が増えれば、
販管費も増えるからです。
販管費とは、
消耗品費や、会議費、水道光熱費なんかの
人件費以外の必要経費ですよね。
これらも考慮したうえで、
考えていかなければなりません。
ただ、
これでも完璧ではありません。
さらには、
人が増えることによる売上の影響も
考えられるといいですね。
通常は、
人が増えれば、売上が増えることを想定していますが、
新人教育のために、人がさかれたりすることで、
一時的に売上減になる場合も考えられます。
つまりは、
”俯瞰して見る”
これが大切なんですね。
全体を見て、判断する。
一部分だけを見てしまうと、
間違った判断をしてしまうことがあります。
また、
自社のだいたいの数字を把握しておくことも大切です。
粗利益率（売上高に占める粗利益の割合）は、
企業の大小でも変わってきますが、
一般的には、
卸売業は、１０％
小売業は、２０％
製造業は、３０％
飲食業は、７０％
といった感じで業種別の目安はあります。
しかし、
これはあくまで平均値であって、
自社にあてはまるとは限りません。
自社の粗利益率を把握しておくことで、
より正確な試算ができますよね。
販管費も同様で、
過去の実績をきちんと集計しておくことで、
より正確な試算をすることができます。
ただし！
試算で重要なことは、
”正確性は追及するけれど、正確である必要はない”
ということです。
あくまで試算なので、ザックリでいいんです。
ここに完璧を求めると、
試算だけで時間がかかってしまいます。
ということで、
試算するには、
”俯瞰して見ること”
”自社のだいたいの数字を把握しておくこと”
そして、
”ザックリと”
です。
試算ひとつとっても、
コツがあるんですね。
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