日本チェーンストア協会が、
２０１９年の全国スーパー売上高を発表しました。
２０１９年の売上高は、
前年比１．８％減の
１２兆４，３２４億円。
これで、
４年連続のマイナスとなりました。
また、
別の組織、
オール日本スーパーマーケット協会の調査では、
前年比０．１％減の
１０兆７，８８０億円。
こちらは、
２０１１年の調査開始以来、
初めての前年割れになったとのことです。
同じスーパーの調査ですが、
”どこが調査するかによって”
結果は変わるんですよね。
”協会”の発表は、
あくまで、
その協会に属している会社の集計なので、
結果が違うのは当然です。
しかし、
私たちは、
時として、
その”名前”で判断してしまうことがあります。
たとえば、
「日本チェーンストア協会」
「日本スーパーマーケット協会」
「全国スーパーマーケット協会」
こんな名前で数字が発表されると、
”日本全国の集計”
と勘違いしてしまうことがあるんですよね。
冒頭の例でいえば、
日本チェーンストア協会は、”４年連続のマイナス”
オール日本スーパーマーケット協会は、”初の前年割れ”
つまり、
２０１９年の結果は、どちらもマイナスでしたが、
２０１８年は違ったわけです。
そうすると、
協会発表 ＝ 日本全国と勘違いすることで…、
マイナス成長の日本チェーンストア協会の結果を見た人は、
「やっぱり、スーパーは厳しいな…。まだまだ節約志向だな…」
プラス成長のオール日本スーパーマーケット協会の結果を見た人は、
「スーパーは増収か…、消費が戻ってきているな…」
こんな風に、
世の中の見方が
ガラッと変わってしまう可能性があるのです。
ということで、
データを見るときは、
元データを必ずチェックするようにしましょう。
このデータは、
どんな対象で、
どんな調査方法で、
いつの調査で、
集計されたものなのか？
たとえば、
調査方法ひとつとっても、
直接ヒアリングするのと、
ネット回答だと、
回答の精度も
かなり変わってくるはずです。
人間というのは、
不思議なもので、
データ化されたものは、
無条件で信じてしまうところがあります。
データひとつで
判断を間違えてしまう可能性もあるので、
慎重に取り扱いたいものです。
あっ、
それと、
余談ですが、
スーパーマーケット協会って、
「オール日本スーパーマーケット協会」
「日本スーパーマーケット協会」
「全国スーパーマーケット協会」
があるんですよね…。
ややこしい…。
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